F1の次期レギュレーション、策定は”反省”を活かす形に?「自動車メーカーの判断に振り回されるべきではない」
FIAは、F1の次期レギュレーションを決める上で、自動車メーカーの言いなりになるべきではないと考えているようだ。
物議を醸している2026年のF1レギュレーションを巡る議論が続く中、次期レギュレーションに関する議論が始まりつつあるが、FIAは反省を活かそうと考えている。
FIAシングルシーター部門ディレクターのニコラス・トンバジスは、現F1レギュレーションの中核をなす、電気出力とエンジン出力をほぼ50対50の比率にすることを提案したわけではないが、そのコンセプトを現実のものにしなければならなかった。
その過程で、電気エネルギーのデプロイメントや回生のサイクルを管理する際に伴う固有の課題を軽減するために、あらゆる種類の妥協が必要とされてきた。
マイアミGPを前に行なわれたMotorsport.comを含む一部のメディアとのラウンドテーブルでトンバジスは、F1のステファノ・ドメニカリCEOが2週間前にmotorsport.comとの独占インタビューで述べた意見に同調した。
一方で、当時の自動車メーカーの市場戦略が現レギュレーションの『50:50』の原則を事実上決定づけたと認めた。
「当時、非常に積極的に関わっていた自動車メーカーは、新しい内燃機関はもう開発しないと言っていた」とトンバジスは振り返る。
「いずれ完全電動化に移行する予定だった。しかし実際にはそうはならなかった。もちろん電動化の重要性が低いわけではないが、当初言われていたほどには進まなかった」
一方で、あまり注目されていない成果として「持続可能燃料の採用」があり、これは一定の成功を収めたとトンバジスは評価している。
写真: Takashi Aoyama/Getty Images
また将来に向けて重要なのは、F1が外部環境に左右されすぎない体制を築くことだとトンバジスは強調する。
「我々はこのスポーツを、世界的なマクロ経済の影響から守る必要がある。つまり、自動車メーカーが参戦するかどうかの判断に振り回されるべきではない」
「もちろん参戦してほしいし、そのために努力もしてきた。しかし、彼らが撤退を決めた瞬間に我々が脆弱な立場に置かれるようではいけない。そのためにもコスト削減に取り組む必要がある」
2031年に導入される予定の次期レギュレーションについては、ドメニカリと同様、すぐに議論を始める必要があるとトンバジスは指摘した。
「パワーユニットの開発には非常に長い時間がかかる。だから、シーズンが始まったばかりの段階で議論するのは奇妙に思えるかもしれないが、これが自然なサイクルだ」
現レギュレーションが策定された2022年当時、市販車の完全電動化は時間の問題と見られており、多くの国がエンジン廃止に向けた政策を進めていた。
しかし現在、電気自動車の普及は伸び悩んでいる市場が多く、当初の想定通りには完全電動化が進んでいないことが明らかになっている。同時に持続可能燃料の発展により、エンジンにも可能性が生まれている。その結果、多くの自動車メーカーが電動化一本の戦略を見直し始めている。
次のF1レギュレーション策定における最大の課題は、「市場環境が再び変化するリスク」をどう織り込むかだ。
PUの開発・製造コストを下げることができれば、既存マニュファクチャラーの参戦継続を後押しするだけでなく、独立系メーカーの参入も促せる可能性がある。
さらに、副次的な効果として、エンジン素材など細部の規則に対する自動車メーカーの影響力を弱めることにもつながる。これはF1およびFIAにとって望ましい方向性と見られている。
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