マクラーレン、米投資家集団に株式を一部売却へ。アブダビGP決勝前にも発表か
マクラーレンはF1アブダビGPに先駆け、F1チームの株式をアメリカの投資家に売却することを発表するようだ。
写真:: Zak Mauger / Motorsport Images
Sky Newsが明らかにしたところによると、マクラーレンはアメリカに拠点を置く投資家集団『MSPスポーツキャピタル』がF1チームの株式の15%を取得することで合意したとのことだ。これは2022年までに33%に上昇すると予想されている。
現時点で正式な発表は行なわれていないが、マクラーレンはアブダビGP決勝日の朝に記者会見を予定しており、ここでザク・ブラウンCEOの口から明らかにされるとみられている。この取引により、マクラーレンは今後2年間で1億8500万ドル(約192億円)の現金注入を受けることになる。
MSPスポーツキャピタルは、長期的な可能性があると見込まれるスポーツ関連の資産に投資するファンドを率いている。MSPの主要人物は、北米4大プロスポーツリーグであるナショナルフットボールリーグ(NFL)、メジャーリーグベースボール(MLB)、ナショナルバスケットボールアソシエーション(NBA)などといった大規模なスポーツマネジメント会社のオーナーや投資家を務めた経験を持つという。
レーシングチームのみならず、ロードカー部門、応用技術部門を運営するマクラーレングループは今年、新型コロナウイルスのパンデミックの影響で財政的な問題に直面した。短期的なキャッシュフローの問題が懸念されていた中、6月には資金の流動性を高めるためにバーレーンの国立銀行との間で1億5000万ポンド(約206億円)の融資を取り付けた。今後新たな投資家が加わることは、F1チームが成功する上で大きな後押しとなるだろう。
またマクラーレンは、自社のファクトリーを売却し、それを買い取った新しいオーナーからリース料を支払って借り受ける“リースバック”をすることで、さらなる資金を調達しようとしている。現在マクラーレン・グループの株式の56%はバーレーンの政府系ファンドであるマムタラカトが所有しており、マンスール・オジェが14%、ニコラス・ラティフィの父であるマイケル・ラティフィが10%を所有。残りは少数株主の間で分け合っている。
ブラウンCEOは先日、厳しいシーズンとなっているにも関わらず、将来に関しては強気であり、F1チームが新たな予算制限の下で運営できない理由はないとコメントしている。
「予算制限の下で運営していくことになるというのは非常に安心感がある」
「我々は必要なリソースを全て持っている。ご存知のように、我々の会長はビジネスの再構築を行なっている」
「彼はその点で非常に経験豊富なので、全てが計画通りに進んでいるし、将来についてはとても安心すると共に、ワクワクしている」
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