マクラーレンCEO、アルピーヌの”メルセデスBチーム化”にNo！　FIA会長に長文で規制を訴え？

　マクラーレン・レーシングのCEOであるザク・ブラウンは、メルセデスがふたつ目のF1チームを所有する可能性について、明確に反対姿勢を示した。

　現在、F1ではレッドブルがセカンドチームとしてレーシングブルズを所有。これは20年前から続く特殊な例として容認されているものの、ブラウンはこのモデルが中長期的に拡大すべきではないと考えている。

　ブラウンはFIA会長のモハメド・ベン・スレイエム宛に6ページにわたる書簡を送り、複数チームの共通オーナーシップに対する懸念を説明したという。

　この問題自体は新しいものではない。しかし最近、投資ファンドのオトロ・キャピタルが所有するアルピーヌF1チームの株式24％の売却を準備しているとされ、その取得にメルセデスが関心を示しているとの報道によって、再び注目を集めている。

　ブラウンは以前から、同じ株主を持つチーム間の提携に懸念を示してきた。今回、それを正式に文書化した形だ。

　最近、マクラーレン・テクノロジー・センターで行なわれた記者会見で、ブラウンは具体例を挙げた。

　たとえば同じオーナーを持つチーム間、つまり具体的にはレッドブルとレーシングブルズでは、通常存在するガーデニング休暇（情報漏洩を防ぐための移籍前待機期間）を必要としないことをブラウンは問題視している。

　F1は長年、レッドブルの”サテライトチーム”構造を認めてきた。しかし、その仕組みは今とまったく異なる時代に作られたものであり、スクーデリア・トロロッソ誕生につながった契約は20年以上前にさかのぼる。

　ブラウンの警告の主目的は、このモデルが今後さらに広がることを防ぐことにある。一方、マイアミGPの週末には、ベン・スレイエム自身も、この問題を規制する必要性を認めていた。現時点では、これを直接扱う明確なルールが存在していないからだ。

　メルセデスによるアルピーヌ株取得の可能性は、2チームを直接または間接的に支配することで生じる優位性を懸念する関係者たちの警戒感を高めている。

　ブラウンは、ガーデニング休暇問題以外にも複数の問題点を挙げた。その中には、2024年シンガポールGPでのダニエル・リカルドのファステストラップを例にした”コース上での支援”の可能性や、レギュレーションなどの会議における公正性、さらにリソース共有問題などが含まれる。

　ブラウンが描くF1の将来像では、戦略的提携関係を持たないチームが競争上不利になる危険性がある。

　他スポーツを見ると、この種の議論は決して珍しいものではない。欧州主要サッカーリーグや、米国の主要プロスポーツリーグでは、複数チームへの同時出資を明確に禁止する規則が存在している。

　F1はまだこの問題に包括的対応を取っていない。しかし、将来的な論争や紛争を防ぐためにも、今こそ本格的にルール整備へ踏み出す時期に来ているようだ。

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