MotoGP運営のドルナ、苦戦中ホンダ＆ヤマハへの優遇措置検討を認める。「競争力を早く取り戻せるよう支援に取り組んでいる」

　MotoGPを運営するドルナ・スポーツは、既に報道済みとなっていたホンダとヤマハに対するコンセッション（優遇措置）制度の適用に関する検討が行なわれていることを、公式に認めた。

　コンセッション制度の対象になるとテストが自由化され、シーズン中のエンジン開発が可能となり、使用可能なエンジンの数も増加されるなど、様々な恩恵を受けられる。この制度は2014年に導入され、ドゥカティやスズキ、KTM、アプリリアがこの恩恵を受け、競争力を増していった。

　その制度を近年苦戦の続いているホンダとヤマハに適用できないか、ドルナが検討していることが先日motorsport.comを含めたメディアから報道された。

　そしてドルナ・スポーツでチーフスポーティングオフィサーを務めるカルロス・エスペレータは、ホンダとヤマハに対するコンセッション制度の適用に関して現在検討を進めていることを公式に認めた。

　エスペレータはスペインのラジオ番組“Tot Costa”に出演しインタビューを受け、コンセッション制度の検討について次のように答えた。

「我々はホンダだけではなく、もうひとつの日本メーカーであるヤマハにも、より早く競争力を発揮できるようにするための支援に取り組んでいる」

「ホンダ、そしてヤマハは過去にこのコンセッション制度に対し非常に譲歩していた。それがドゥカティが競争力をつけるために、スズキにとっても素早く力をつけるためにも不可欠なものだった。KTMとアプリリアについても、彼らが正式に世界選手権に参加し、同じように力をつけるには（コンセッションが）不可欠だった」

「（日本メーカー以外の）メーカーも、このことを理解してくれるだろう。ドルナの公式見解は、コンセッションシステムはアップデートする必要がある、というものだ」

　なおエスペレータはラジオで来季の参戦台数が22台になると見ているともコメントしている。

　スズキの撤退によって空いた参戦枠をKTMが利用し、ホンダ離脱が噂されているマルク・マルケスと育成ライダーのペドロ・アコスタを巡るシート確保の問題を一度に解決するのではないかという憶測もあったが、そちらも難しい状況となっている。