MotoGP日本GP、開催契約を2030年まで延長。次世代マシンもモビリティリゾートもてぎで見られる！

　7月23日にホンダモビリティランドは、MotoGP日本GPの開催契約を2030年まで延長したと発表した。

　モビリティリゾートもてぎ（旧ツインリンクもてぎ）では1999年から二輪ロードレース世界最高峰であるMotoGPを開催。鈴鹿との日本2戦体制であるパシフィックGP時代を経て、2004年からはもてぎでの単独開催となった。

　現在もホンダとヤマハ、日本の大手バイクメーカー2社が参戦するMotoGP。そんな彼らの母国戦となる日本GPの開催契約が、2030年まで5年間延長されることが決まった。

　サーキットを運営するホンダモビリティランド株式会社の斎藤毅社長は、契約延長に際し、次のようにコメントを寄せた。

「2026年以降も、モビリティリゾートもてぎでMotoGP 日本グランプリを継続開催できることを、大変嬉しく思います。日本グランプリの開催意義をご理解いただき、契約延長に向けて力強くご支援くださったカルメロ・エスペレータ氏をはじめ、ドルナスポーツおよびMotoGP関係者の皆様に心より感謝申し上げます」

「今後も、モーターサイクルスポーツのさらなる発展と持続可能な大会運営を目指し、もてぎの豊かな自然環境を最大限に活かしながら、より多くのファンの皆様にお楽しみいただけるグランプリの実現に取り組んでまいります。栃木県、茨城県、茂木町をはじめとする地域の皆様や行政機関の皆様と連携しながら、魅力ある大会づくりを進めてまいります」

　また運営のドルナ・スポーツCEOのカルメロ・エスペレータは日本GPをカレンダー中でも模範的な存在だと語った。

「日本はMotoGPにとって重要な存在です。モビリティリゾートもてぎでの日本グランプリは、常に素晴らしいイベントを見せており、大会運営においても開催カレンダーの中で模範的な存在となっています。また、日本のMotoGPファンはMotoGP のことをとても良く知っており、2030年までの開催が決定したことを非常に嬉しく思います」

　MotoGPは今年、F1のオーナー企業でもあるリバティ・メディアによる買収計画が承認され、新たな体制での出発の時を迎えようとしている。2027年にはエンジンの850cc化を含む大幅なレギュレーション改定による新マシンの登場も控えているが、そうした新時代のMotoGPを、引き続き日本で見られることとなった。

　なお2025年大会は9月26日～28日に第17戦として開催予定。今シーズンはドゥカティのマルク・マルケスがライバルを圧倒しており、あと5戦を残した日本GPでチャンピオンが決まる可能性も考えられるだろう。そうなった場合、2018年日本GP以来のもてぎでの戴冠となる。