盛り上がり見せたWRCラリージャパン、マーシャルタバードの転売が問題に。運営団体が返却求める

　11月10日（木）〜13日（日）にかけて開催された世界ラリー選手権（WRC）の日本戦であるラリージャパンは、9万人に迫る来場者を集めるなど盛り上がりを見せた。しかし、イベント終了後にはある問題が浮上している。

　問題となっているのは、ラリージャパンのマーシャルタバードの不正な販売だ。

　特定非営利活動法人M.O.S.C.Oによると、ラリージャパン2022においてオフィシャル及びマーシャルに貸与した識別用タバードの2割ほどが返却されていない状況で、さらにその一部はフリーマーケットアプリなどへの出品と取引が確認されている。

　レースイベントの運営には、マーシャル・オフィシャルの協力が欠かせないものとなっているが、こうした備品を許可なく販売する行為は、今後のイベント運営における安全上の問題となる可能性がある。

　M.O.S.C.Oはラリージャパンを継続して開催していくためにも、手元にタバードがある場合には、早急に返却することを呼びかけている。以下はM.O.S.C.Oによる声明文だ。

　なおボランティア向けタバードについては、回収対象外となっており、来年は別色・別デザインとなる予定だという。

ボランティアタバードを身に着けて観客対応にあたっている様子

Photo by: Tomasz Kaliński

「タバードは本大会の開催を円滑な運営をするにあたり関係者、部外者を識別する為にご協力いただいた皆様に期間中に貸与した特定非営利動法人 M.O.S.C.O（以下 MOSCO）の重要な備品です」

「未返却や紛失（ましてや売買など）がありますと、次回開催に向け識別が困難となり、正規の手順以外で当該品を手にした偽マーシャルが大会に介在し、万が一にも問題に直面した際には安全上の重大な問題を招きます。その様な事態を避ける為に当該タバードの全処分と新規製作する必要が生じる事でのコスト負担はラリー開催にとって障害の一つとなります」

「今後、本大会を継続開催していく為にも、もし手元にある場合は早急にMOSCOに返却をお願いします」

　なおmotorsport.com編集部が調べた時点では、各種フリマ・オークションサイトでは、現在販売中のタバードは確認できなかったが、販売済みとなったものがあることは確認できた。