アキュラのIMSA参戦”一時停止”、米ホンダは詳しい理由明かさずも「アップデートの排除を支持する」

　ホンダ・レーシング・コーポレーションUSA（HRS US）の社長であるデビッド・ソルターズ氏は、アキュラが2026年シーズン終了をもってIMSAウェザーテック・スポーツカー選手権のGTPクラスから撤退するという決定について、詳しい見解を述べた。 

　HRC USは4月下旬、メイヤー・シャンク・レーシングと提携して参戦しているIMSAのGTPクラスにおけるワークス活動を「一時停止」すると発表した。これはインディカーへの注力強化の一環だというのが、その理由だった。

　ソルターズはmotorsport.comの取材に「これはGTPプログラムの完全な終了ではなく、あくまで現時点での一時停止にすぎない」と説明した。

「アキュラのGTPプログラムは、成績面でも、そして自らエントリーを運営するHRC USの開発面でも成功してきた。GTP参戦期間中に、アキュラは11回のポールポジションと8勝を記録している。しかし現在は、インディカー・シリーズへの大規模な関与を、アキュラブランドのマーケティングに活用する最適なタイミングだと判断した。それ以上の理由については、自動車業界における競争上の観点から公表できない」

#60 Acura Meyer Shank Racing w/Curb Agajanian: Tom Blomqvist, Colin Braun

Photo by: Brandon Badraoui / Lumen via Getty Images

　パドックで大きな話題となっている要素のひとつがEvoキット、つまり性能アップデートのコストだ。ホモロゲーション期間（2022～2027年）は”ジョーカー”アップデートが最大5回まで、さらに2028～2029年には年間1回（合計2回）の性能アップデートが許可されている。

　またLMDh車両に搭載されるハイブリッドパワートレインや、LMP2シャシーコンストラクター4社から供給される共通シャシー構造は、IMSAとACO（フランス西部自動車クラブ）によってコスト管理されている。

　将来的に予算制限が導入されれば復帰する可能性があるのかという質問に対し、ソルターズは明確な回答を避けつつも、コスト削減の重要性には言及した。

「IMSAのGTPや他のトップカテゴリーのプロトタイプシリーズへの再参入について、具体的な時期は設定していない」

「ひとつの可能性としては、2030年に次世代LMDh車両が導入されるタイミングが挙げられる。また、コストを抑える方法はひとつある。ひとつは言及できないもの（性能調整）、もうひとつはコストキャップだ」

「コストキャップは導入自体にコストがかかる。そのため、Evo（アップデート）をなくし、そして言及できない仕組み（性能調整）を維持することが、コスト管理の最も効率的な方法になるはずだ。またそれはレースを接戦にし、ファンにとっても良いものとなり、ドライバーやチームの実力がより反映されるはずだ。Evoとその仕組みは相反するものであり、安定性を損なっている」

　さらにソルターズは、スポーツカー・レースの「黄金時代」と称される現在において、このプログラム停止の決断を受け入れるのが難しかったことも付け加えた。

「IMSA、ACO、そしてFIAがメーカーとともに現在のスポーツカー”黄金時代”を構想し、築き上げ、発展させてきたことに心から敬意を表する」

「この8年間、我々はスポーツカーレースを本当に楽しんできた。オレカとともにLMDh／GTPハイパーカーを作り上げ、パワートレインや制御システム、車両セットアップの最適化、ハイブリッドのエネルギーマネジメントシステムを開発してきたことは、HRCのスタッフにとって大きな喜びだった。世界トップレベルの競争相手を相手に93号車のレースエンジニアリングをし、戦略を練ることで、我々の人材は成長し、HRCのレース施設と現場との距離も縮まり、挑戦する精神を示すことができた」

「GTPプログラムの一時停止という決断は、決して迅速でも容易でもなかった。しかしながら、この決断に至った理由や、その時期については明らかにしない」

　現時点でHRC USは、IMSAにおいてプライベーターへの展開を行なう予定はないが、アジアン・ル・マン・シリーズへの関与の可能性は検討している。

　ソルターズは今後の変更点について簡潔に述べつつ、アップデート廃止に対する支持があることにも言及した。

「LMDh／GTPの枠組みを将来に向けてどのように改善すべきかについては、IMSAの運営側と共有している」

「それ以上に言えるのは、マシンからEvoアップデートを排除することを支持するという点だ。これは元々のコンセプトであり、我々も当初から支持していた。また将来的には、コスト効率の高い形でのコンバージェンス（統合）も望んでいる」