メルセデス、2019年度の予算は470億円超。来季からのコスト制限はどう影響する？

　2014年からF1を席巻しているメルセデス。彼らは2019年もダブルタイトルを獲得してシーズンを締めくくったが、この1年で3億3300万ポンド（約470億円）以上もの資金を投じていたことが新たに分かった。この数値は、F1が2021年から予算制限を導入するにあたり、メルセデスがいかに組織を再編しなければいけないかを示していると言えるだろう。

　来季から導入される財政規則の下では、チームは年間予算を1億800万ポンド（約152億円）に抑えて運営をしなければならない。この中にはドライバーや経営陣の給与、マーケティング費用などは含まれず、対象外となるものも多くあるが、それでもメルセデスは予算規模をかなり縮小する必要に迫られるだろう。

　なおこの予算制限が適用されるのは、ブラックリーに拠点を置くレーシングチームのみであり、ブリックスワースに拠点を置くパワーユニット開発部門、HPP（ハイパフォーマンス・パワートレイン）の施設に関しては、わずかなリース料のみが計上される。

　メルセデスは昨年、過去最高の収入を得た。その収入は主にスポンサー収入とF1から分配される賞金によるものだが、2017年は3億3720万ポンド（約476億円）、2018年は3億3840万ポンド（約477億円）と推移し、2019年は3億6360万ポンド（約513億円）にまで上昇した。

　発表された数字を見ると、これらの収入は外部からの収入が非常に多くの割合を占めている。メルセデス・ベンツからチームに支払われた金額は、返却されたエンジンのリース料を除くと、マーケティング貢献料としての3000万ポンド（約42億円）にとどまるという。

　ただ、収入の増加に対応するような形で、コストも増加している。2017年は3億970万ポンド（約437億円）、2018年は3億1140万ポンド（約439億円）、そして昨年は3億3330万ポンド（約473億円）と増えているため、利益は2018年の1270万ポンド（約17億円）に対して2019年は1470万ポンド（約20億円）で微増となっている。

　収益とコストが共に増加した背景には、2019年にメルセデス・ベンツの応用科学部門が新設されたことも関係している。これは現在のスポンサー企業である『INEOS』との協力によるものである。

　上記のプロジェクトが人員増加に繋がった面もあるが、彼らは2021年からコスト制限が適用される前に、同年に始まる新しい技術規則（後に2022年に延期）のための研究開発をできるだけ多く行なおうと、リソースを増強したというところが大きい。

　人員の数は2017年に912人だったのに対し、2018年は968人、2019年は1016人と増加している。昨年に加わった48人のスタッフの内訳は、設計・製造・エンジニアリング部門に35人、残りは管理部門となっている。トータルの人件費は9530万ポンド（134億円）だった。

　チーム代表のトト・ウルフは取締役を代表して、チームの2019年のF1中継における露出が全体の約4分の1を占めており、パートナーたちに54億ドル（約5736億円）相当の広告価値を生み出したと指摘。さらにその一方で、メルセデスを世界で8番目に価値のあるブランドに押し上げたとも主張した。

　さらにウルフは「2021年から導入される財政規則の下で最大限の競争力を発揮できるよう準備を進めながら、7年連続でダブルタイトルを獲得することを熱望している」と語り、さらにこう続けた。

「取締役たちは、（F1の）2020年シーズンに参戦することに誇りと熱意を持っており、2014年から続く印象的な記録を継続するために全力を尽くす」

「我々のチームは先端技術を取り扱うビジネスとして、事業環境に変化があったとしても、競争力の面、商業面の両面で適応することができる。そして、チームの中長期的な成功をサーキット内外で確実なものとするために、投資を続けていく」