東京都がフォーミュラE開催に向け調査へ。他自治体の計画も推進中？

　すでに複数の媒体で報じられたように、東京都がフォーミュラEの誘致を検討し始めたようだが、それ以外にもフォーミュラE招致の検討を進めている自治体が複数あるようだ。

　2014年に始まり、現在はシーズン5真っ只中にあるフォーミュラE。今シーズンからは日産が日本のメーカーとして初めて参戦している。

　日本での開催については、常に国内外から待望論があったが、これまで具体化したことはなかった。しかし今回、東京都はフォーミュラE誘致の調査費として、1000万円を2019年度予算案として計上したようだ。

　この動きは東京都環境局が中心になっているようで、小池百合子東京都知事も後押ししていると言われている。

　しかしこれはまだ、東京都がフォーミュラE開催に関する”調査”をこれから始めるということに他ならない。

　motorsport.comの取材によれば、東京以外にも、いくつかの自治体がフォーミュラE開催に向けて既に動いており、中には東京よりも計画が進んでいる自治体もあるとみられる。

　フォーミュラEのアレハンドロ・アガグCEOは、以前より日本でのレース開催を熱望しており、東京や横浜などと話をしていると語っていたことがある。

「我々は東京や横浜など、いくつかの場所と話をしている。日本でレースを開催するというのは、我々にとっての最優先事項のひとつだ」

　昨年5月のインタビューで、アガグはそう語っていた。

「しかし、日本でレースを行うのは非常に難しいことだ。日本の当局はとても厳しい。しかも、市街地でレースを行うことには慣れていない。市街地コースというのは、フォーミュラEのDNAの一部である」

「日産は横浜に本社を構えている。それによって、開催のチャンスが増えることを期待している。周辺の道路は広い。だからおそらく、それ（横浜での開催）は可能性のひとつだろう」

　残念ながら、現時点でどの自治体がフォーミュラE開催を目指しているのか、その確証は得られなかった。しかし近い将来、日本でもフォーミュラEのレースが開催される日が来るのを、願わずにはいられない。