スーパーフォーミュラ、東電グループと提携しグリーン電力使用へ。NEXT50のトップパートナーにデロイト社が就任

　スーパーフォーミュラを開催する日本レースプロモーション（JRP）は、東京電力エナジーパートナー（東電EP）及び同社の子会社である日本自然エネルギー（JNE）と、パートナーシップを締結したことを発表した。また、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーが、JRPが発足させた”SUPER FORMULA NEXT50”のトップパートナーに就任したことも明らかになった。

　スーパーフォーミュラは、”NEXT50”プロジェクトを立ち上げ、サステナブルなモータースポーツ業界作りを目指すと宣言し、活動を推進している。このNEXT50の一環として「カーボンニュートラルの実現」を推進するとしているが、車両以外の面でもカーボンニュートラル実現に向けて進める取り組みのひとつとして、東電EP及びJNEが提供するグリーン電力証書システムを活用していくという。

　このグリーン電力証書システムとは、風力や太陽光、バイオマスなどの自然エネルギーから発電された電気を使っていると”みなす”システムである。具体的には、自然エネルギーで発電された電気には、環境付加価値が付与されており、この”環境付加価値”を購入することで、自然エネルギー由来の電力を使っているとみなすことができる。そして、その購入金は自然エネルギー発電事業者に還元され、設備の維持や増設などの費用に当てられる。

　スーパーフォーミュラの開幕戦では、大会2日間の使用電力に相当する約12,000kWh相当分のグリーン電力証書を発行し、CO2排出量を約5,300kg削減するという。

　その後の大会でも、グリーン電力化の支援をJRP、東電EP、JNEが一体となって取り組んでいくという。さらに東電EPとJNEは、グリーン電力証書システムの他にも、サーキットを含めモータースポーツ業界全体でカーボンニュートラルに向けた取り組みと連携を進めていきたいとしている。

　またNEXT50発足時からストラテジーパートナーを務めてきたデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーが、同プロジェクトのトップパートナーとなった。これにより同社は、「カーボンニュートラル実現に向けたモビリティ改革」、「デジタルシフトによるエンターテインメント性の向上」、「イベントを起点とした地域活性化」の3つを中心とした戦略を立案し、他のパートナー企業も交えた戦略の実行も支援していくという。

　デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーは、NEXT50について「サステナブルなモビリティの世界の構築を目指している」と評価。トップパートナーとして支援することで、「自動車業界や日本経済の持続可能な発展に貢献していく方針」だとしている。

　なおスーパーフォーミュラは、NEXT50の一環とした「技術開発の実験場」としてのテストを4月6日から富士スピードウェイでスタート。「カーボンニュートラルの実現に向けた”素材”、”タイヤ”、”燃料”の実験」 、「ドライバーの力が最大限引き出せるエアロダイナミクスの改善」、「エンターテインメントの魅力向上に繋がる車両開発」のテーマに向け、2台の開発車両の走行を開始している。