プロ野球やJリーグのような“ホームタウン”の概念はレース界に浸透していくのか？　「業界活性化に向け重要」とスーパーフォーミュラ

　10月25日、スーパーフォーミュラに参戦するB-Max Racing Teamが、本拠地である神奈川県の綾瀬市と「綾瀬市の活性化に向けた連携協力に関する覚書」を締結した。スーパーフォーミュラを主催する日本レースプロモーション（JRP）の上野禎久社長も、こういったモータースポーツ業界と地域との結び付きの重要性について言及した。

　スーパーフォーミュラ初優勝を果たした際の市長への表敬訪問を皮切りに、学校での講演やオープンファクトリー（工場見学）などを通して、積極的な地域交流を行なってきたB-Max Racing Teamと綾瀬市。お互いがお互いをPRし合うような関係を築いている両者は、今回の覚書締結によってその関係をより強固なものとする構えであり、今週末行なわれている鈴鹿サーキットでの最終戦では、サイドポンツーンに「AYASE PRIDE」のロゴが描かれたB-Max Racingのマシンが走行している。

　このように、スポーツチームと自治体が強い結びつきを持っているケースは、国内外の他のプロスポーツではごく当たり前のものと言える。プロ野球では各チームに“フランチャイズ（保護地域）”が割り当てられており、チームは当該地域での独占的な興行権などを有している。サッカーのJリーグでも各クラブが“ホームタウン”を定め、地域社会と一体となったクラブ作りをすることが推奨されている。

　こういったフランチャイズやホームタウンの概念は、地域住民にチームや競技自体を認知してもらうことに繋がる他、強い愛着を持ったファンを生むことにも繋がるだろう。ただモータースポーツ界においては、各サーキットと自治体が提携する例こそあったものの、チームが自治体と深く結び付く例は全くと言っていいほどなかった。

　そんな中で、業界では異例とも言える連携協力がB-Max Racing Teamと綾瀬市の間で行なわれている訳だが、綾瀬市役所で行なわれた覚書の締結式では、B-Max Racingや綾瀬市の関係者に加えてJRPの上野社長も立会人として出席。メモを取りながら、古塩政由市長らの話に熱心に耳を傾けていた。

松下信治（右）の隣で関係者の話に耳を傾ける上野社長

Photo by: Motorsport.com / Japan

　この締結式に立会人として出席したのは、他のスポーツでは既に一般的となっている“ホームタウン制”への関心の高さの表れなのではないか？　そう感じたmotorsport.comは締結式後の上野社長を直撃。すると彼は今回の締結式出席は自ら申し出たものだと明かし、次のように述べた。

「これがひとつのスタートとなり、様々なチームが地元との連携を深めていただくことで、新たなファンづくりや我々のレースの活性化、モータースポーツの公益性が高まっていけばと思っています」

「古塩市長は、我々スーパーフォーミュラが行なうカーボンニュートラルの取り組みや、地域の産業とモータースポーツとの結び付きに高い関心を示してくれました。これは今後に向けた良いきっかけになると思い、今回は僕の方から来させて欲しいと申し上げました」

　仮に、スーパーフォーミュラや他の国内レースシリーズが将来的にホームタウン構想を実現させた場合、これまで以上に多くの人々にモータースポーツとの“接点”を作り上げ、さらに業界を盛り上げることができるかもしれない。もちろん、現在スーパーフォーミュラに参戦しているチームの多くが御殿場にファクトリーを構えているといった事情もあり、全チームにホームタウンを振り分けることは容易ではないだろう。

　モータースポーツ界にホームタウン制を導入することは可能だと思うか？　そう上野社長に問うと、彼は次のように答えた。

「僕はできると思うし、した方がいいと思います」

「地元のファンの皆さんの応援は、ある意味異質と言えるほど（熱狂的）です。地元の皆さんの応援に支えられているということはモチベーションになりますし、知っていただくきっかけにもなります」

「どれだけ多くファンの方々に、そのチームやドライバーに感情移入して応援していただけるか、それが非常に大事だと思います。その上で地域性は非常に重要だと思います。『おらが町のチーム、ドライバー』といった関係性を作っていただくことは、このスポーツを活性化させる一番大きなポイントだと思っているので、素晴らしい取り組みだと思います」